妊婦の血液から胎児の病気の有無をたやすく調べられる「新型出生前診断」（NIPT）で、3年前の導入以来、検査で異常が確定して妊娠を続けるかどうか選択できた人のうち96.5％にあたる334人が中絶を選んでいたことが分かりました。

新型出生前診断は2013年4月、実施機関を日本医学会の認定施設に限定する臨床研究として開始されました。35歳以上や染色体異常の子どもを産んだ経験のある妊婦らが対象です。従来の羊水検査などより早い妊娠10週前後からでき、検査が原因の流産の危険性もないため関心を集めています。検査を受けた女性は2万7,696人に上り、「命の選別」との指摘がある一方、利用が拡大している実態が浮かびました。

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