胎児の病気が血液検査で分かる時代になりました。急速に進む生殖医療にどう向き合うか、根本的な議論が求められています。胎児に染色体の病気があるかどうかを調べる新型出生前検査（NIPT）について、厚生労働省が2019年秋にも検討会を発足させ、検査の拡大の是非や、妊婦への情報提供のあり方などを議論する見通しです。

新型出生前検査（NIPT）は妊婦の血液を採り、ダウン症など3つの病気を見つけます。日本産科婦人科学会の指針により、遺伝医療に詳しい小児科医や産婦人科医が常勤する92の認定病院で行われていますが、対象は原則、35歳以上の妊婦。ダウン症は高齢出産でリスクが高まり、検査を受ける人が増えているのは、晩婚化の影響があります。

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